日本人に人気の観光地ハワイ。
芸能人の移住者も多く、ハワイへの移住を検討している人も多いですよね。
旅行で行くには楽しいハワイですが、実際に移住して生活するとなると容易なことではありません。
日本よりも物価の高いハワイで生活するには、事前にどのような問題点があるかも把握しておく必要があります。
それらの問題点を詳しく説明しますね。
またこれからハワイへの移住をお考えの方に、どのような移住方法があるのかもお伝えします。
下準備に役立てていただけると幸いです。
目次
ハワイに移住する前に、生活において知っておくべき問題点
ハワイに移住するには、実際に生活費としてどのくらいかかるのか把握しておく必要があります。
日本よりも物価は高く観光地化しているので、日本よりも2割増し～と思っておいた方がいいですね。
ハワイの家賃は高い
ハワイは家賃が高いことで有名。
便利なワイキキ近辺は、東京並みと思っておくのが無難です。
ハワイには主に次のような間取りがあります。
- Studio（ワンルーム）
- 1BR（1ベッドルーム）
- 2BR（2ベッドルーム）
立地条件や築年数などにより、値段も大きく変わりますが、目安としては1,200～1,400ドル（約130,000～151,000円）
※2019年7月25日現在 1ドル＝108.57円
これは賃貸ですが、家賃だけでも10万超えが当たり前の世界。
車が必要な場所になると800ドル（約87,000円）で借りられる場所もあります。
万が一、車も所有しようとなると駐車場付きを探す必要がありますが、さらに上乗せに。
オアフ島なら、島内バスが走っているので、無理に車を用意しなくても十分暮らしていけますよ。
家賃は高いですが、ハワイの物件はあらかじめ家具がそろっているという利点もあります。
家具をそろえる金額を考えると、高いともいえませんね。
ハワイの光熱費は？
ハワイの賃貸料には、あらかじめ光熱費込みの物件が多くあります。
そのため、家賃とは別に光熱費がかかるという心配もありません。
もちろん、物件によるので、一概にはいえません。
光熱費がかかるとしても、電気代が主な光熱費。水道代は基本込みになっています。
平均すると150～200ドル（約16,000～21,000円）を見ておくといいでしょう。
電気代がこれだけかかるのには理由があります。
ハワイにはガス契約がないため、キッチンも電気。
そのため、必然的に電気を使う生活を送るようになっているんです。
ちなみに、インターネット代は家賃込みが通常なので安心してください。
食費は死活問題。なるべく自炊を
ハワイで外食をしようとすると軽く20～30ドルはかかります。
値段の安いプレートランチでも10ドルほど。
ハワイでの外食は家計を圧迫するので、毎日取るのはなかなか困難といえます。
必然的に自炊をする形になりますが、自炊をすると食費はグッと下がります。
お肉や果物など、アメリカ産のものを買えば日本よりも断然安いんです。
日系のスーパーに行けば、日本の食材も売ってます。
ただし、この場合は輸入になるので日本と比べるとどうしても高くなります。
ハワイのスーパーをうまく利用すれば、食費は2万円以下でおさえることも無理ではありませんよ。
ハワイの医療費はおどろきの金額
ハワイの医療費はビックリするほど高いです。
さらに、日本のような国民健康保険の公的な保険制度はありません。
そのため、長期滞在ならアメリカの民間保険会社に加入するしか方法がないんです。
ハワイに移住する前に、日本で治療できるもの（歯科など）は先に済ませておくことをおすすめします。
移住者が加入できる健康保険は2つ
医療費が高いハワイでは、保険の加入は必ずしておかなければいけません。
海外旅行保険は移住目的の場合は加入できないので、ハワイの民間保険会社に加入する方法しかありません。
現在、個人で保険に加入できる会社は次の2社です。
- HMSA
- Kaiser Permanente
ハワイに移住して60日以内なら、上記の民間保険に加入することができますので、忘れないように手続きをしてください。
また、この民間保険ではグレードに合わせてカバーできる範囲が変わってきます。
- プラティナム
- ゴールド
- シルバー
- ブロンズ
上にいくほどカバーできる範囲が多くなりますが、その分保険料は高額に。
ハワイで企業に勤める場合は、企業で加入できる医療保険も用意されています。
洗濯機がついていない場合がほとんどのため、コインランドリーを使うようになる
ハワイの賃貸（アパートやコンドミニアム）には、洗濯機がついてないことがほとんど。
なぜ洗濯機がついていないかというと、騒音の問題があるからです。
そのため、集合住宅には家具家電は付いていても、洗濯機がないという場合がハワイの常識となっています。
実際に住む人数によっても使う頻度は変わってきますが、目安としては1ヵ月4,000円ほど見ておくといいでしょう。
ハワイへ移住する方法は主に3つ
ハワイへ移住するための方法はいくつかありますが、比較的ビザが取りやすいのが非移民ビザです。
80もの種類によって分類されている非移民ビザは、条件がそろえば発行してもらえます。
とくに対象者が多いビザは次の3つ。
- ハワイで就職するためのビザ
- 留学を目的としたビザ
- ハワイで起業を目的としたビザ
それぞれについて、詳しく説明していきます。
ちなみに、永住を目的とするなら移民ビザを取得する必要がありますが、こちらはハードル高め。
ハワイで就職するためのビザ
ハワイで働くことを条件に発行されるビザで、大きくわけて5つに分類されます。
- J－1（交流訪問者ビザ）
- OPT
- Hー1B（専門職者ビザ）
- L（駐在員ビザ）
- E－1（貿易駐在員ビザ）
ハワイの企業で働くとなるとH－1Bビザの発給が一般的なので、就職先が決まっている人はこちらの就労ビザを取得することになります。
その他で就労ビザが取りやすいのは、J－1。
交換プログラムに参加することを条件に発行されるビザです。
インターンシッププログラムやトレーニングプログラムを受ける人はこちらの就労ビザになります。
留学を目的としたビザ
ハワイの大学や専門学校に行く目的で発行されるビザです。
おもに利用されるビザは次の2つ。
- F－1ビザ・・・ハワイの大学や語学学校へ行く人向け（学生ビザ）
- M－1ビザ・・・トリミングスクールやネイルなど、専門学校へ行く人向け（職業訓練用ビザ）
このビザを発給してもらうには入学許可証が必要となりますが、入学許可証が発行できる教育機関はあらかじめ政府で決められています。
なのでどの学校でも留学用のビザを発給してもらえるわけではありません。
ハワイで起業を目的としたビザ
ハワイで事業を起こしたり、ビジネスに投資することを目的に発給されるビザです。
- E－2（投資駐在員ビザ）
こちらのビザは、今までお伝えしたビザよりも発給は難しいのが現状。
投資金額や売り上げ、雇用人数などあらゆる条件にクリアされた人に発給されます。
まとめ
気候も環境もいいハワイですが、日本とは生活面において大きく違います。
これらの問題点をよく把握して、ハワイ移住で困らないようにしっかり下準備しておく必要がありますね。
また物価の高いハワイだからこそ、収入においてもしっかり確約しておく必要があります。
ハワイへ移住するためのビザも事細かくわけられているので、ご自身に見合ったビザを取得しましょう。
