毎年多くの日本人が海外への就職を目指し、活動しています。しかし、海外での就職に少し興味はあるけど、どう活動していいのか分からないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで、「海外で就職するにはどうすれば良いのか」ということにスポットを当て、その方法とおすすめの職種を徹底解説します。ぜひ参考にしてください。
目次
海外で就職する方法
1.海外留学してから就職する
もし、自身が学生であれば、海外の大学や専門学校に留学し、卒業後そのまま現地企業に入社するという方法があります。高校生の場合は、大学の進学先を海外と決めて受験するという手もあります。
現在の学校の留学制度を利用した場合、留学後そのまま現地で就職というのは難しいかもしれません。しかし、卒業後に海外の大学院に進学し、卒業後そのまま現地の企業に入社するという方法も考えられます。
この場合は、年齢が30代以上でも問題ありません。特に、欧米などの国では、自身のキャリアアップのために何度も転職するのが当たり前ですので、年齢を気にして諦める必要はないです。また、大学や大学院で何らかの専門的知識を身につけていれば、現地就職も難しくないでしょう。
2.ワーキングホリデーに参加して就職する
続いて、ワーキングホリデーに参加し、期間終了後にそのまま正社員として採用してもらう方法があります。ワーキングホリデーは、旅をするということをテーマに、海外で学ぶ・働く・暮らすといった、現地の生活や文化を総合的に体験できる制度です。
その制度を利用して、現地で働いた後、両者の合意があれば、そのまま就職できる場合があります。実際に働いている期間がありますので、仕事の様子や性格なども知ってもらえ、採用時の面接などが省略できるメリットもあります。
3.日本企業に就職して海外転勤する
まずは海外に拠点のある日本企業に就職し、経験と実績を積んだ後、海外の現地法人に転勤するという方法があります。海外の駐在員経験後に、現地法人に転職するという手もあるでしょう。
特に、貿易事務やゼネコンなどの企業は海外に拠点を持っていることが多いので、就職活動の際によく調べてみることをおすすめします。そして、就職後は、異動希望でその国へ行きたいという意思をきちんと伝えるようにしましょう。
4.日本から海外企業に直接エントリー
正攻法としては、日本国内から海外の企業に直接エントリーする方法があります。この場合、基本的には現地の言葉でのエントリーになりますので、語学力が重要になります。語学が得意な場合は、日本での就職活動と同じように取り組むと良いです。
また、近年になり、日本人を雇いたいという海外企業も増加しています。特に、生産管理の経験者に注目が集まっており、日本国内でも海外企業から募集するというケースもあります。この場合は、実際の経験者がかなり有利なので、ぜひチェックしてみてください。
5.個人事業主として働く
最後に、海外に住みながら、クラウドソーシングで仕事を受注し、個人事業主として働く方法があります。
ノマドワーカーという働き方を、海外在住で実際に行っている方も多くいます。最近注目されている個人輸入や個人輸出、ライターなども含め、個人事業主として、海外に暮らしながら仕事をするという選択肢もあります。
この場合は、観光ビザではなく、就労ビザが必要になるので注意が必要です。ただし、厳密には海外で就労しているわけではありませんので、ビザ取得には少し苦労する可能性があります。海外の生活に慣れている方、語学が堪能な方におすすめの方法です。
海外で就職しやすい職種
1.駐在員
日本人が海外で働きやすい職種として、海外駐在員が挙げられます。
海外駐在員になるには、2つの方法があります。日本企業に就職してから海外に出向する方法と、働きたい国の現地で採用してもらう方法です。
日本の企業に就職し、ある程度の仕事を覚えた後、海外の工場やオフィスに出向するのが一般的な海外駐在員です。メーカーや商社、大手銀行、証券などの職種に海外の駐在員が多いといわれています。
また、中小企業でも海外に拠点がある企業の場合、駐在員になれる可能性もあります。
駐在員となった場合は、現地の工場や支店長、管理職や専門職としての赴任となり、専門的な知識やスキル、役職もある程度高くなってからの赴任が現実的です。
そのため、年収も高くなります。だいたい、日本にいた頃の年収の1.5倍くらいが目安となります。
しかし、1企業のサラリーマンとして海外に出向するため、自分の行きたいタイミングや、行きたい国へ行けるわけではないことを理解しなければなりません。
2.日系現地法人の営業職
現地の日系企業で、営業職として勤務する方法もおすすめします。日系企業が海外進出をする際には、まずは駐在員から採用し始め、徐々に規模を拡大していくことが多いです。その後、現地で100%出資の子会社や、現地企業との合弁による法人を設立します。現地で設立された法人は、日本の親会社とは異なる別の企業となるため、日系現地法人に就職すれば現地に住みながら働くことが可能となります。
日系現地法人の取引先は、現地の企業や日本の親会社です。そのため、日本の親会社から出向してくる方もいます。現地の人はもちろん、日本人とのやりとりもあるので、語学スキルのハードルは比較的低いといえます。
3.ITエンジニア
ITエンジニアとは、コンピューターや通信インフラに関した仕事をするエンジニアのことです。主に、プログラマーやシステムエンジニア、Webエンジニア、ネットワークエンジニアなど、社会生活に欠かせないITインフラを支えるエンジニアとして、人気の職業です。
ただし、ITエンジニアとして海外に就職する場合には、専門的な知識であるプログラミング技術はもちろん、高度なコミュニケーション能力やマネジメント能力などの高いスキルが必要となります。コミュニケーションには語学も必要不可欠なので、高い語学力も必要です。
知識や能力でのハードルは高いですが、専門的な仕事のため、年収アップの期待ができます。また、最先端の技術に触れたり、発展途上国の通信インフラの整備に携われたりと、やりがいが多く魅力的な職業です。
4.日本語教師、通訳・翻訳士
海外の方に日本語を教える日本語教師や、通訳・翻訳士もおすすめの職業です。
日本語教師は、教員免許の取得は不要ですが、日本語教師となるには決められた条件があります。
特に、中国や韓国、東南アジアでは、日本で働くために日本語を学ぶ方が増えつつあります。それに伴い、ネイティブな日本語を学べる日本人講師の需要も高まっています。日本語教師の条件を満たしている方には、おすすめです。
また、現地で通訳・翻訳として活躍する方法もあります。現地の日系企業では、日本語と英語が話せると重宝されるでしょう。
5.貿易関係
英語力に自信がある場合、貿易事務という職種もおすすめです。この業務は、海外からの商品を買い付けたり、自社製品の輸出にともなう業務を行います。また、買い付けの交渉や、契約書の翻訳を行ったり、語学力を生かした職業でもあります。
日本企業であっても、買付のための海外出張などが頻繁にあります。また、現地法人に出向という場合もあるので、海外で働ける可能性も高いといえます。
まとめ
海外で就職する方法とおすすめの職業を紹介しました。海外で就職するための一番確実な方法としては、海外に拠点のある日本企業に就職・転職し、海外勤務を希望することでしょう。日本企業であれば、海外拠点であっても福利厚生などの制度も日本同様の場合が多く、働きやすい環境といえます。
海外就職に関心がある方は、最低でもTOEIC700点を取得した上で、長所といえる専門性の高いスキルを1つ身につけておくことで就職や転職に有利に働きます。海外で働きたいという目標に向かって、頑張ってください。
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